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ILMは、さまざまなソフトウェアやハードウェアの組み合わせで構築される情報管理のための戦略ですが、そのソリューションの一つとして、画期的な成果をあげているのが、KVS社の「エンタープライズ・ヴォルト（Enterprise Vault、以下EV）」。マイクロソフトExchange Serverやクライアントに保管されているメールや添付書類を自動的にアーカイビングすることで、効率的な情報管理を実現。“情報を活かす”環境づくりの一端を担います。その機能と効果とは?! |
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KVS
コンテンツ・アーカイブ・ソリューションで、リーダー的実績を誇るソフトウェアベンダー。1999年Durlacherの資本参加で設立され、Enterprise Vault1.0をリリース。2002 年SharePoint Portal Serverのサポート、2004年にFile Serverのサポートを始める。現在ライセンス数は約170万以上。米国、欧州、豪州に拠点を持ち、ユーザー企業多数。 |
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eメールファイルの容量が爆発的に増え、メッセージングシステムが不可欠な基盤システムとなっている昨今。日々増大するデータをどう蓄積し、必要な情報をアーカイビングしながらいかに一定のパフォーマンスを提供できるかは、企業がクリアすべき重要な課題です。それに応えるコンセプトとして最近注目を集めているのがILM（≫特集ページ）ですが、ILMを遂行するためのツールの一つとして今、脚光を浴びているのが、KVS社開発の「エンタープライズ・ヴォルト」。1999年の発売以来、メール保管・管理のためのソフトウェアとしてヴァージョンアップを重ねてきた製品で、企業がこれからのIT管理を考える上で「なくてはならない存在」となりつつあるのです。
EVは、サーバとストレージシステムの間で機能するソフトウェアで（図01）、マイクロソフト「Exchange Server」「SharePoint Portal Server」「File Server」に対応。全社的レベルでのアーカイビングと、検索ソリューションを提供するのが大きな特徴です。中でも中心となるのは、Exchange Serverでの「Vaultジャーナルサービス」。これは、Exchange Serverのジャーナリング機能によって保存されたサーバ内全ての送受信メールや添付データを、自動的にメールデータベースからVault側へ移動し、メールのストレージへの格納とインデキシング処理を行うという機能。必要な業務情報のストレージ内への保存、管理、バックアップ、アーカイビングが自動化されれば、運用の負荷とコストは格段に軽減されることになります。しかも、Exchange Serverをマイグレーションする際も「リトリーバルインデキシング」の機能により必要最低限のメールデータだけを移動させれば済むので、ハードに要求されるスペックはもちろん、それにかかる時間やコストも最小に押さえることができ、従来のようにメールサーバを停止させて業務に支障をきたすこともありません。EVは、IT管理者だけでなく、企業にもユーザーにも多くのメリットをもたらすツールだと言えるのです。
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では、具体的にどんな効果が報告されているのでしょうか。いくつかのポイントをまとめてみました。
メリット１
「適材適所のストレージ管理で、ITコスト削減を大幅に実現」
最終的に管理すべき情報量を必要最低限にし、そのための作業を自動化することで、余計なストレージの増設や増え続ける管理コストに甘んじることに歯止めがかけられます。その削減効果は年を追うごとに高まると考えられています（図02）。
メリット２
「ハイエンドなストレージに負担をかけず、高いサービスレベルが保てる」
情報を利用頻度に応じて適正なストレージに自動的に振り分けることで、ハイエンドなストレージの負担を軽減し、パフォーマンスを一定レベルに維持することができます。また、管理すべきデータが最小限になれば、高いスケーラビリティを保つことができるとともに、移行・アップグレードなどのプロジェクトの同時進行も可能。バックアップ時間やリカバリーのプロセスをぐっと短縮でき、マイグレーションにかかるコストや時間も大幅に削減することができます。
メリット３
「エンドユーザーの情報へのアクセスがシームレスに」
重要なメールと添付ファイルが適切にストレージにアーカイブされることで、添付ファイルの検索も極めてスピーディに行えるようになります。これはエンドユーザーの使い勝手の向上に寄与するだけでなく、企業側が「情報を活かすための仕組みづくり」を構築するのにも役立ち、必要な情報を必要な時に活用できるメリットは、企業にとって計り知れません。
メリット４
「企業のコンプライアンス対策にも効果を発揮」
今まで述べたような「適切な情報保存」「スピーディな情報検索」は、情報の共有による業務効率アップ、ひいては業務上のリスク回避や、調査などへの迅速な回答、情報漏洩や改ざんの防止などにもつながります。EVは、昨今企業が満たすべきとされるコンプライアンスに応えるためにも、大いに役立つソリューションなのです。
現在、EVを導入しているのは、各省庁をはじめ、ソニー、パナソニック他、国内外の大手から中規模に至る550社以上。多くの場合、HPをはじめとする総合ITベンダーによって実装が行われ、ILM実現のために「トータルなコンサルティング」が重要であることを裏付けています。情報のIT管理を最適に保つことは、これからのビジネスの基本。今後さらに多くの企業が、こうしたソリューションの劇的効果を実感することになりそうです。 |
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