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ところで、企業のc-Class支持の理由を探ると、「第2世代でIT最適化のステップとして取り組んできたサーバコンソリデーションの進展に突き当たる」という山中の説明は、非常に興味深い。前章で述べたように、第2世代ブレードは、主にサーバコンソリデーションを目的に開発され、多くの企業で受け入れられていったが、ここでいくつかの新たな課題が顕在化することになる。
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その一つが、膨大なマシンをどう効率的に管理するかという「管理の効率性」の問題。コンソリデーションによってサーバルームにマシンが集中すると、IT管理者を増やすことができない現状では、少ない人数でサーバルーム全体のシステム管理を行う、という状況が発生する。企業によっては、一人の管理者が100台以上のサーバを管理・運用するようなケースも報告されており、こうなると効率性を上げなければ、必要な管理を全うするのは難しくなってしまう。
管理の効率性を上げるには、さまざまな解決法が考えられる。一つは「管理の集中化とプロセスの自動化」だが、これを実現するには、サーバだけでなく、ストレージ、ネットワークなどを含む「システムレベルのインフラ統合」を行わなければならない。その他にも、ヒューマンリソースの最適化を図るために、「管理する側の使いやすさ」にも、もっと配慮されるべき点があるだろう。リアルタイムなシステム動作状況の把握や必要な操作が全て遠隔地からリモートでできる、グラフィカルなインターフェイスで誰でも直感的に操作ができる……そんな機能を備えていれば、管理者の手間やストレスはぐっと軽減されるのだ。
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そして、もう一つ大きな問題となったのが「電力と発熱」の問題。サーバコンソリデーション進展によるデータセンタへのマシン集中で、稼働よる電力や発熱を冷却するために必要な空調にかかる電力コストも大幅に上昇し、そのコスト負担が看過できないレベルのものになってきたのである。大規模なシステムになるほどそれは切実な問題となり、コスト削減という点ではもちろん、昨今盛んな「企業の環境負荷削減」という使命からも、早急に解決すべき課題であることが明白になってきたのだ。
ちなみに、米国の業界団体ASHAREの調査では、サーバの単位面積あたりの電力消費量は1998年から上昇を続け、2005年には10年前の1995年の約10倍にも増加。高密度高集積型サーバやブレードサーバなどの登場が消費電力増大に拍車をかける形となり、サーバ1台を2年間運用する電気代で、新規のサーバが1台購入できてしまうという状況が生じてしまっている。こうなると、進化してきたパフォーマンスを落とすことなく消費電力と発熱を下げるための新技術開発が急がれ、当然、新たなブレードシステムにはこうした課題解決が必須の使命となったわけだ。
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そこで、c-Classでは、電力・発熱問題を劇的に改善するHP独自のテクノロジ「HPサーマルロジック」が採用された。これは電力・発熱をエンクロージャからデータセンタ自体の設計まで含めて考える包括的なアプローチで、この一環としてc-Classは、独自開発の冷却ファンによる冷却効率の改善やリアルタイムに発熱量や利用電力量を把握、ロギングする機能など、パフォーマンスを犠牲にせず消費電力・発熱を抑えるための仕組みを実装。
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データセンタ内の全てのブレードの吸入・排出温度、ラックレベルでの発熱量を、遠隔地から一括監視することも可能になり、こうした新たな機能を備えることで、c-Classでは、同じCPUで比較して約11％の消費電力を削減することができる、と山中は説明する。
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c-Classは、第2世代とはまったく機能が異なるものだが、その改善の前提はそれまでのブレードシステムで得た多くの経験が礎になっており、これを踏まえることで、ブレードは、よりビジネスの実状に即したツールに成長したと言うことができるだろう。c-Classの誕生によって、ブレードシステムの主目的が「サーバのコンソリデーション」から「システムのコンソリデーション」へと移ったことは、技術的にもコンセプト的にも極めて画期的なことだが、この流れが実は、ITが「ビジネスの成功をサポートするもの」から「ビジネスの成功を導き出すもの」へと変化してきた、B.T.の背景となる昨今の状況ともしっかり連動しているのは、非常に興味深い。
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これからのビジネスに必要な機能を備え、「理想的なITインフラの構築がビジネスの成功を支える」という構図を見事に具現化したツール……それがc-Classの本質であり、旧世代以上に支持を得ている主な理由も、この点にあるのではないだろうか。
≫ 【Chapter 3】 c-Classの適用範囲を拡大する、最新型c3000の誕生
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