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世界的な気候変動や頻発する自然災害などの原因と見られる地球温暖化。その解決に向けた取り組みは今や企業のあらゆる部門で求められており、ITも例外ではありません。HPはその支援サービスとして「CO2削減インセンティブ・プログラム」を提供しています。このプログラムは、「HP BladeSystem 従量課金サービス」のペイ・パー・ユース型サービスを利用しているお客さまを対象に、削減したCO2量（＝消費電力量）に応じて、従量課金部分の料金を一定の割合で割り引くというものです。 |
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HP BladeSystemは、プロセッサの負荷に応じて供給電源量を自動調整する「ダイナミックパワーセービングモード」機能を搭載しています。この機能により削減できた消費電力量を、HPで開発した算出ソフトウェアを使って自動集計し、CO2削減量に換算。削減量に応じて、従量課金部分を最大100%まで割り引きます。一連の処理はソフトウェアが自動実行するため、サーバ管理者の負担は一切生じません。また、削減数値は電子メールを介して毎日確認できるため、CO2削減量の正確な把握にも役立ちます。
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HPはエネルギー効率の良いGreen ITを提供
低消費電力や効率的な排熱対策など、優れたエネルギー効率を実現したIT製品は「Green IT」と呼ばれます。HPはこうした「Green
IT」化をサーバやストレージをはじめとする、あらゆる製品領域で長年にわたって追求。たとえばHP BladeSystemでは独自に開発した低消費電力ファン、負荷に応じた供給電力の最適化機能などを搭載しています。もちろんサーマルアセスメントに代表されるサービスやPower & Coolingの技術の面でも「Green
IT」化を推進、全社的な取り組みとしてもエネルギーの効率化を図っています。
≫HPのグリーンIT関連イベントに関する情報はこちらから
2008年から実施段階に入る京都議定書
去る2007年12月、インドネシアのバリ島で13回目の国連気候変動枠組み条約締結国会議（COP13）が開催されるなど、地球温暖化への世界的な関心はますます高まっています。こうした中で、1997年のCOP3で決議された「京都議定書」の合意内容が2008年からいよいよ実施の段階に入ります。日本が求められているCO2を中心とした温室効果ガスの削減目標は、1990年比で「-6%」。達成は困難という見方もありますが、今後、産業界には本格的な対策が迫られます。
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